オンラインクリニックの開業は成立する？──自費診療を前提にした現実と判断ポイント

オンライン診療の普及により、
「オンラインクリニックとして開業できないか」「来院型を持たず、オンライン診療のみで成立させられないか」と考える医師は増えています。

実際、制度上はオンライン診療を行う医療機関としての開業は可能です。しかし、「制度的に可能であること」と「事業として成立すること」は同義ではありません。

本記事では、自費診療を前提に、オンラインクリニックの開業がどのような条件で成立し、どこでつまずきやすいのかを整理します。手順やノウハウではなく、判断するための現実的な視点に絞って解説します。

なぜオンラインクリニック開業が注目されているのか

オンラインクリニックが注目される背景には、いくつかの分かりやすい理由があります。

• 物件選びのハードルが低い
• 内装費や初期投資を抑えられそう
• 人件費や固定費が軽く見える
• 地域に縛られず患者様を集められそう

特に自費診療では、「大きな初期投資をせずに開業したい」「まずは小さく始めて、様子を見たい」という考え方と相性が良く見えます。

また、オンライン診療という言葉自体が「効率的」「新しい」「合理的」といった印象を持たれやすく、来院型よりも「手軽そう」に感じられる点も後押ししています。こうした期待から、オンライン診療のみでのクリニック開業を検討するケースが増えています。

厚労省の見解から整理するオンライン診療の制度的な前提

オンラインクリニック開業を考える上で、まず押さえておくべきなのが制度面です。

厚生労働省は「オンライン診療の適切な実施に関する指針」を公表し、スマートフォンやタブレット等を用いたオンライン診療を制度として認めています。オンライン診療は、特例ではなく、制度として整理・運用されている医療行為です。

一方で、同指針では「原則として対面診療と適切に組み合わせること」が基本とされており、オンライン診療のみで完結させる運用には、慎重な設計が求められています。

また、オンライン診療を実施する医師には、指針に基づいた研修の受講など、一定の要件も定められています。

ここで重要なのは、オンライン診療は制度として認められているが、オンラインだけでの運営を前提に設計された制度ではないという点です。

出典：厚生労働省『オンライン診療の適切な実施に関する指針』

制度上は可能でも「成立」を分けるのは診療以外の要素

オンラインクリニックの開業自体は、制度上可能です。しかし、実際に多くのケースで問題になるのは、診療行為そのものではありません。

オンラインクリニックの成否を分けるのは、主に次の点です。

• 集患の仕組み
• 診療単価と継続設計
• 診療前後の業務フロー

いずれも、診療以外の部分に関わる設計です。

この部分を後回しにしたまま開業すると、次のような状態に陥りやすくなります。

• 初診は来るが再診につながらない
• 問い合わせや説明対応が増えて回らない
• 想定よりも人手とコストがかかる

オンラインクリニックは、「診療をオンラインにする」だけでは成立しません。

オンラインクリニックが成立しにくい理由

集患が想像以上に難しい

オンライン診療は、患者様にとって比較が容易です。検索すれば複数のオンラインクリニックが並び、価格や訴求内容が横並びで表示されます。

その結果、以下のような構造になりがちです。

• 広告依存になりやすい
• 顧客獲得単価(CPA)が上がりやすい
• 指名や紹介が生まれにくい

来院型であれば立地や地域性が差別化になりますが、オンライン単体では信頼形成をゼロから行う必要があります。

単価と継続が設計されていない

自費診療は、初診だけで成立するモデルではありません。継続や再診を前提にして、初めて収益が安定します。

しかしオンラインクリニックでは、

• 単発診療で終わる
• フォロー設計が曖昧
• 再診につながる導線が弱い

といったケースが少なくありません。

「オンラインで診ること」よりも、どう継続させるかを最初から設計しているかが重要です。

診療以外の業務が重くなりやすい

オンラインクリニックでは、診療前後の業務が増えます。

• 問診回収
• 事前説明
• 同意取得
• 決済案内
• 未決済フォロー

これらを後付けで考えると、スタッフ対応が増え、効率化どころか負担が増えることもあります。

オンライン診療は、業務フローまで含めて設計して初めて成立します。

それでも成立するオンラインクリニックの条件

オンラインクリニックが成立しないわけではありません。

厚労省が公開している「オンライン診療その他の遠隔医療に関する事例集」でも、オンライン診療を活用した医療機関の取り組みが紹介されています。

成立しているケースに共通しているのは、次のような点です。

• 診療内容が明確に限定されている
• 継続前提の診療設計になっている
• 初診から再診までの流れが整理されている
• 問診・説明・決済が一体で設計されている

重要なのは、オンラインだから成立しているのではなく、成立する設計を最初から考えているという点です。

出典：厚生労働省『オンライン診療その他の遠隔医療に関する事例集』

来院型・ハイブリッドとの比較という視点

オンラインクリニック単体にこだわる必要はありません。

• 初診は来院、再診はオンライン
• 来院型をベースにオンラインを補助的に使う

といったハイブリッド型の方が、現実的に安定しやすいケースも多くあります。

「オンラインのみか、来院型か」という二択ではなく、診療内容と経営条件に合った形を選ぶことが重要です。

結論｜オンラインクリニック開業が向いている人・向いていない人

オンラインクリニックの開業が向いているのは、診療内容を明確に限定でき、継続設計を重視し、業務フローまで含めて考えられる場合です。一方で、とりあえず始めたい、集患や業務は後から考える、診療だけやれば成立すると考えている場合、オンライン単体での開業はリスクが高くなります。

オンラインクリニック開業は「可能」です。ただし、診療内容・業務設計・運用体制を含めて、あらかじめ成立条件を整理しておくことが前提となります。

オンラインという手段そのものよりも、どのような診療を、どのような形で継続するのかその設計次第で、成否は大きく分かれます。

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